一般演題募集
気管支喘息及びその類縁疾患に関するさまざまな視座・視点からの研究と活動のご発表を広く募集します。

■一般演題募集期間
 2022年3月1日(火) ~ 5月6日(金)
 ※申込は締め切りました。
  多数の応募ありがとうございました。


 本学会の会員・非会員は問いませんが、この機会に是非入会をご検討ください。
 入会希望の方は日本喘息学会ホームページを参照の上、入会手続きを行ってください。
 なお、共同演者については会員・非会員を問いません。

■発表形式
 口演 ※本会はハイブリッド開催となりますのでリモートでのご講演も可能です。

■抄録作成要項および送付先
 下記、抄録入力用フォーマット(Wordファイル)をダウンロードして、入力書式に準じて投稿してください。
   
 ・抄録本文は「目的」「方法」「結果」「結論」 の順で、全角600文字以内で作成してください。
 ・提出抄録に使用するフォントはMS明朝としてください。
 ・演題名、筆頭著者(共著者)氏名、筆頭者ふりがな、所属機関名、連絡先を必ずご記入ください。
 ・お一人あたりの応募演題数に限りはありません。
 ・使用言語は日本語です。

 《送付先》
 運営事務局
 株式会社コンベンションフィールド E-mail:jas3@conf.co.jp
 ※演題の受領後、受領の返信をいたします。1週間以内に受領返信が届かない場合には、
  受信が出来ていない可能性がございますので、運営事務局までご連絡ください。

 ★抄録をお送りいただく際の注意点★
 ・添付のファイル名は「筆頭著者の氏名を漢字」でご記入ください。 例:「喘息 太郎.doc」
 ・メールの件名は「第3回日本喘息学会学術大会 演題抄録(氏名)」としてください。

■応募演題の採否
 応募演題の採否・発表日時等は会長に一任とさせていただきます。

■お問い合わせ先
 第3回日本喘息学会学術大会運営事務局
 株式会社コンベンションフィールド
 〒101-0043 東京都千代田区神田富山町21 神田FKビル6階
  TEL:03-6381-1957 FAX:03-6381-1958 E-mail:jas3@conf.co.jp




COIについて
 学術大会において演題を発表頂く際、利益相反の開示が必要となります。
 開示が必要となる対象者は発表者全員です。開示の対象期間は抄録提出時より過去3年間です。


■開示基準
 対象者は、個人における以下の1 ~ 9 の事項で、開示基準額を超える場合には、所定の様式に従って申告するものとする。
  1. 医学系研究に関連する企業・法人組織や営利を目的とした団体(以下、企業・組織や団体という)の役員、 顧問職については、1つの企業・組織や団体からの報酬額が年間100万円以上とする。 【役員・顧問】
  2. 株式の保有については、1つの企業についての1年間の株式による利益(配当、売却益の総和)が
    100万円以上の場合、あるいは当該全株式の5%以上を所有する場合とする。 【株保有・利益】
  3. 企業・組織や団体からの特許権使用料については、1つの権利使用料が年間100万円以上とする。 【特許使用料】
  4. 企業・組織や団体から、会議の出席(発表、助言など)に対し、研究者を拘束した時間・労力に対 して支払われた日当(講演料など)については、一つの企業・団体からの年間の講演料が合計 50万円以上とする。 【講演料】
  5. 企業・組織や団体がパンフレット、座談会記事などの執筆に対して支払った原稿料については、 1つの企業・組織や団体からの年間の原稿料が合計50万円以上とする。 【原稿料】
  6. 企業・組織や団体が提供する研究費については、1つの企業・団体から、医学系研究(共同研究、受託研究、治験など)に対して、 申告者が実質的に使途を決定し得る研究契約金の総額が年間 100万円以上のものを記載する。【受託研究 ・共同研究費 】
  7. 企業・組織や団体が提供する奨学(奨励)寄附金については、1つの企業・団体から、申告者個人または申告者が所属する講座 ・分野または研究室に対して、 申告者が実質的に使途を決定し得る寄附金の総額が年間100万円以上のものを記載する。 【奨学寄付金】
  8. 企業・組織や団体が提供する寄附講座に申告者らが所属している場合とする。 但し、申告者が実質的に使途を決定し得る寄附金の総額が年間100万円以上のものを記載する。 【寄付講座所属】
  9. その他、研究とは直接無関係な旅行、贈答品などの提供については、1つの企業・組織や団体から受けた総額が年間5万円以上とする。 【贈答品などの報酬】

 但し、開示基準1「企業や営利を目的とした団体の役員,顧問職」とは,研究機関に所属する研究者が特定企業の役員,顧問職に就任し, 契約により定期的にかつ継続的に従事し報酬を受け取る場合を意味しており,相手企業からの依頼により単回でのアドバイスなどの提供は開示基準4「企業や営利を目的とした団体より, 会議の出席(発表,助言)に対し,研究者を拘束した時間・労力に対して支払われた日当,講演などの報酬」として申告すること。

 6,7については、すべての申告者は所属する部局(講座、分野)あるいは研究室などへ関係する企業や団体などから研究経費、奨学寄附金などの提供があった場合に申告する必要がある。