理事長
東田 有智 近畿大学病院
理事
相良 博典 昭和大学医学部呼吸器・アレルギー内科
玉置 淳 東京女子医科大学
永田 真 埼玉医科大学呼吸器内科 呼吸器内科
堀口 高彦 藤田医科大学・豊田地域医療センター
宮原 信明 岡山大学大学院保健学研究科検査技術科学分野
横山 彰仁 高知大学呼吸器・アレルギー内科
吉原 重美 獨協医科大学小児科学
監事
佐野 博幸 近畿大学病院アレルギーセンター
代議員
井上 博雅 鹿児島大学呼吸器内科学
今井 孝成 昭和大学医学部小児科学講座
海老澤元宏 国立病院機構相模原病院臨床研究センター
金廣 有彦 姫路聖マリア病院内科
近藤 康人 藤田医科大学ばんたね病院小児科
權 寧博 日本大学医学部呼吸器内科
白井 敏博 静岡県立総合病院呼吸器内科
関谷 潔史 国立病院機構相模原病院アレルギー呼吸器科
多賀谷悦子 東京女子医科大学呼吸器内科学講座
滝沢 琢己 群馬大学大学院医学系研究科小児科
西村 善博 北播磨総合医療センター
久田 剛志 群馬大学大学院保健学研究科
檜澤 伸之 筑波大学医学医療系呼吸器内科
福永 興壱 慶應義塾大学医学部内科学教室
放生 雅章 国立国際医療研究センター病院呼吸器内科
保澤総一郎 広島アレルギー呼吸器クリニック
星野 友昭 久留米大学医学部内科学講座呼吸器・神経・膠原病内科部門（第一内科）
山崎 章 鳥取大学医学部附属病院呼吸器・膠原病内科
（任期：2023年第4回学術大会総会まで）
一般社団法人日本喘息学会の会計年度は4月1日～3月末日です。
入会をご希望の場合は、下記フォームからお申し込みを頂くか、入会申込書をダウンロードし、
必要事項をご記入の上FAX、郵送、メール添付などでご送付頂き、年会費を下記の口座へお振込ください。
| 年会費 |
10,000円 |
年会費
納付先 |
りそな銀行 金剛支店(店番：224）
口座番号：普通 0353009
ｲﾂﾊﾟﾝｼﾔﾀﾞﾝﾎｳｼﾞﾝﾆﾎﾝｾﾞﾝｿｸｶﾞﾂｶｲ
口座名義：一般社団法人日本喘息学会
※会費の納入の確認をもちまして入会手続き完了となります。入会申込書を送付されても会費のご入金がなければ、入会登録の完了となりませんのでご留意ください。 |
| 入会申込 |
ダウンロード： word
 pdf
オンライン ： 申込フォーム |
申込書
送付先 |
一般社団法人日本喘息学会 入会係
株式会社コンベンションフィールド
〒101-0043 東京都千代田区神田富山町21 神田FKビル6階
FAX：03-6381-1958 E-mail: info@jasweb.or.jp |
入会登録手続き
事務局での入会申込登録、会費の納入を確認後に入会登録手続きをいたします。
「会員番号」は領収証を送付の際にお知らせいたします。
・年会費を2年以上滞納されますと継続の意思がないものとみなし、退会とさせて頂きます。
・ご不明な点がございましたら下記入会係までご連絡ください。
会員情報の変更、退会方法については下記お問い合わせ先までご連絡ください。
学術大会において演題を発表頂く際、利益相反の開示が必要となります。
開示が必要となる対象者は発表者全員です。開示の対象期間は抄録提出時より過去3年間です。
開示基準
対象者は、個人における以下の1 ～ 9 の事項で、開示基準額を超える場合には、所定の様式に従って申告するものとする。
- 医学系研究に関連する企業・法人組織や営利を目的とした団体（以下、企業・組織や団体という）
の役員、顧問職については、 1 つの企業・組織や団体からの報酬額が年間 100 万円以上とする。 【 役員 ・ 顧問 】
- 株式の保有については、 1 つの企業についての 1 年間の株式による利益（配当、売却益の総和）が
100 万円以上の場合、あるいは当該全株式の 5 ％以上を所有する場合とする。 【株保有 ・利益 】
- 企業・組織や団体からの特許権使用料については、 1 つの権利使用料が年間 100 万円以上とする。【特許 使用料 】
- 企業・組織や団体から、会議の出席（発表、助言など）に対し、研究者を拘束した時間・労力に対
して支払われた日当（講演料など）については、一つの企業・団体からの年間の講演料が合計 50万円以上とする。 【講演料】
- 企業・組織や団体がパンフレット、座談会記事などの執筆に対して支払った原稿料については、 1つの企業・組織や団体からの年間の原稿料が合計 50 万円以上とする。 【原稿料】
- 企業・組織や団体が提供する研究費については、 1 つの企業・団体から、医学系研究（共同研究、受託研究、治験など）に対して、申告者が実質的に使途を決定し得る研究契約金の総額が年間 100万円以上のものを記載する。 【受託研究 ・共同研究費 】
- 企業・組織や団体が提供する奨学（奨励）寄附金については、 1 つの企業・団体から、申告者個人または申告者が所属する講座 ・分野または研究室に対して、申告者が実質的に使途を決定し得る寄附金の総額が年間 100 万円以上のものを記載する。 【奨学寄付金】
- 企業・組織や団体が提供する寄附講座に申告者らが所属している場合とする。但し、申告者が実質的に使途を決定し得る寄附金の総額が年間 100 万円以上のものを記載する。 【寄付講座 所属 】
- その他、研究とは直接無関係な旅行、贈答品などの提供については、 1 つの企業・組織や団体から受けた総額が年間 5 万円以上とする。 【贈答品 などの報酬 】
但し、開示基準 1 「企業や営利を目的とした団体の役員，顧問 職」とは，研究機関に所属する研究者が特定企業の役員，顧問職に就任し，契約により定期的にかつ継続的に従事し報酬を受け取る場合を意味しており，
相手企業からの依頼により単回でのアドバイスなどの提供は開示基準4「企業や営利を目的とした団体より，会議の出席（発表，助言）に対し，研究者を拘束した時間・労力に対して支払われた日当，講演などの報酬」として申告すること。
6, 7 については、すべての申告者は所属する部局（講座、分野）あるいは研究室などへ関係する企業や団体などから研究経費、奨学寄附金などの提供があった 場合に申告する必要がある。
